会社案内

社屋の外観写真

経営理念

■私達は、お客様にご満足いただいているか常に考えつづけます。
■私達は、四恩に感謝し、生かされる喜びを分ちあいます。
■私達は、自然との調和を大切にし、バランスのとれた経営を目指します。
■私達は、目標を明確にし、最高の業績とより良い人間形成の達成に努めます。

会社概要

■会社名ビックエル株式会社
■所在地
〒910-0833 
福井県福井市新保3丁目2218
■電話番号0776-53-1110
■代表者代表取締役 菅原正之
■設立年月日創業1973年9月3日
■資本金9100万円
■従業員数180名
■業務内容
食料品の小売及び製造販売
リハビリデイサービスの運営
■店舗
24店舗

会社沿革

■1973年 9月小僧寿しチェーン総本部とフランチャイズ契約を締結し、加盟。 (株)小僧寿し福井本部を設立。 (昭和60年5月(株)ビックエル福井に社名変更) 福井に小僧寿し店を開店(町屋店)
■1975年 5月石川に小僧寿し店を開店(近江町店)
■1975年 6月株式会社小僧寿し石川本部を設立 (昭和60年5月 株式会社ビックエル金沢に社名変更)
■1977年 1月富山に小僧寿し店を開店(速星店)
■1980年 3月株式会社小僧寿し岐阜本部を設立 (昭和57年4月 株式会社ビックエル岐阜に社名変更) 岐阜に小僧寿し店を開店(長良店)
■1986年 12月福井市新保3丁目に株式会社ビックエル本社ビル建設
■1988年 5月オフィスコンピュータ導入による基幹システム構築
■1989年 10月牛丼の吉野家チェーンに加盟。 岐阜に吉野家を開店(岐阜則武店)
■1990年 4月福井県金津町に炊飯加工工場を建設し、小僧寿し店へ供給開始
■1990年 9月福井に吉野家を開店(福井二の宮店)
■1992年 11月株式会社ビックエル福井、株式会社ビックエル金沢、 株式会社ビックエル岐阜を三社合併し、株式会社ビックエルとしてスタート
■1995年 11月イントラネット導入及び全社的LAN運用開始
■1996年 8月愛知に吉野家を開店(春日井西店)
■1996年 9月石川に吉野家を開店(小松店)
■1998年 1月株式会社ビー・エル・アイとして、ビックエルより吉野家事業部が 分離独立
■1999年 8月小僧寿しチェーン総本部とのフランチャイズ契約満了につき、 商号を「寿しExpress」と変更
■2002年 2月福井県越前市にシャトレーゼ武生店オープン
■2002年 3月福井県越前市に明光義塾武生店オープン
■2002年 9月長野に吉野家を開店(飯田インター店)
■2003年 5月株式会社ビックエルを株式会社ビー・エル・アイに吸収合併
■2003年 7月栃木県のFKDインターパークにあんにょん宇都宮をオープン
■2009年 5月東京都板橋区にリハビリデイサービスnagomi板橋仲宿店をオープン
■2009年 9月吉野家事業部22店舗を全面譲渡
■2010年 7月東京都豊島区にリハビリデイサービスnagomi北大塚店をオープン
■2010年 7月東京都文京区にリハビリデイサービスnagomi文京動坂店をオープン
■2010年 8月福井県鯖江市にシャトレーゼ鯖江神明店オープン
■2011年 5月東京都荒川区にリハビリデイサービスnagomi南千住店をオープン
■2011年 6月東京都板橋区にリハビリデイサービスnagomi徳丸店をオープン
■2011年 9月東京都足立区にリハビリデイサービスnagomi北綾瀬店をオープン
■2011年 11月東京都足立区にリハビリデイサービスnagomi梅島店をオープン
■2012年 5月福井県敦賀市にシャトレーゼ敦賀店オープン
■2012年 11月東京都北区にリハビリデイサービスnagomi赤羽店をオープン
■2013年 3月株式会社ビックエル・グループと合併し、新会社ビックエル株式会社を設立
■2015年 7月富山県砺波市に北海道CreperieMILKISSIMOイオンモールとなみ店をオープン
■2015年 12月
静岡県浜松市ににシャトレーゼ佐鳴台店オープン
■2016年 1月神奈川県横浜市に放課後デイサービスハッピーテラス新羽教室をオープン
■2016年 12月
福井県坂井市ににシャトレーゼ福井春江店オープン
■2017年 2月
神奈川県川崎市に放課後デイサービスハッピーテラス溝の口教室をオープン
■2017年 9
三重県四日市市ににシャトレーゼ笹川店オープン

交通アクセス

福井県福井市新保3丁目2218

次世代育成支援対策に関する計画

子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立を支援するための雇用環境の整備

   1. 計画期間    平成27年8月1日〜平成32年7月31日までの5年間
   2. 内容     育児・介護休業法の基づく育児休業等、雇用保険法に基づく
           育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の
           周知をする。